介護ベッドはレンタルか購入か。介護保険の「借りる物」「買う物」の線引きを作業療法士が解説
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親の足腰が弱ってきて、「そろそろ介護ベッドが要るかもしれない」。そう思ったとき、最初につまずくのが「レンタルなのか、買うのか」です。ネットで探すと数万円で買えるベッドも出てきて、迷います。
結論から言うと、介護ベッドは「介護保険でレンタル」が基本です。介護保険の仕組みの中で、介護ベッド(制度上は「特殊寝台」と呼びます)は「借りる物」のグループに入っていて、「買う物」のグループには入っていません。自費で買うのは、保険が使えない場合や、事情があって長く同じ物を使いたい場合の選択肢です。現役の作業療法士として、現場で見てきた線引きを書きます。
介護保険には「借りる物」と「買う物」のグループがある
介護保険で使える福祉用具は、大きく2つに分かれています。
| 借りる物(福祉用具貸与) | 買う物(特定福祉用具販売) | |
|---|---|---|
| 主な物 | 介護ベッド(特殊寝台)と付属品、車いす、手すり、スロープ、歩行器、杖、床ずれ防止用具 など | 腰掛便座(ポータブルトイレ・補高便座)、入浴補助用具(シャワーチェアなど)、簡易浴槽、移動用リフトのつり具 など |
| なぜ分かれている? | 体の状態に合わせて交換しやすい物 | 肌に直接ふれる・衛生面で貸し借りになじまない物 |
| お金 | レンタル料の1割(所得により2割・3割)を毎月負担 | いったん全額払い、あとから9割(所得により8割・7割)が戻る。同一年度で10万円まで |
つまり、介護ベッドは左の「借りる物」です。右の「買う物」の10万円の枠はベッドには使えません。これが「ベッドは基本レンタル」の理由です。
なお、2024年4月からは、固定用スロープ・歩行器(歩行車を除く)・単点杖(松葉づえを除く)・多点杖の4つだけ、「借りる」か「買う」かを選べるようになりました。ベッドは対象ではありません。
要支援・要介護1だと、ベッドは原則レンタルできない
ここが見落とされやすい所です。介護ベッドや車いすは、要支援1・2、要介護1の方は、原則として介護保険のレンタル対象外になっています。「介護認定は受けたけど軽い」という場合、ベッドは保険で借りられないことがあります。
ただし例外があります。介護認定のときの調査結果や、市区町村への申請で「必要」と認められれば、軽い介護度でも借りられる仕組みがあります。たとえば、寝返りや起き上がりが自分でできない状態がはっきりしている場合などです。ここは自分で判断せず、ケアマネジャー(要支援の方は地域包括支援センター)に「ベッドは借りられますか」と聞くのがいちばん早いです。
一方、手すり・スロープ・歩行器・杖は、介護度が軽くても借りられます。前回の記事で「置くだけ手すり」を先に勧めたのは、この理由もあります。
作業療法士が「まずレンタル」を勧める理由
制度の話を抜きにしても、わたしは「まずレンタル」をお勧めしています。理由は3つです。
- 体の状態は変わる。今は背もたれを起こすだけでよくても、半年後には高さ調整や3か所が動くタイプが要ることがあります。レンタルなら機種を替えられます
- ベッドは置いてみないと分からない。部屋に入れてみたら介助する側のスペースがない、ドアが閉まらない、ということが本当によくあります。レンタルなら引き上げてもらえます
- 付属品もまとめて借りられる。マットレス、ベッド用の手すり(グリップ)、サイドレールは、ベッドの付属品としてレンタルの対象です。買うと一つずつそろえる必要があります
それでも「買う」を考えていい場合
- 介護度が軽くてレンタルの対象外で、例外にも当たらない
- まだ介護認定を受けていないが、今すぐ必要(申請から認定まで1か月程度かかります)
- 本人がレンタル品を嫌がる、長く同じ物を使いたい事情がある
買う場合に見てほしいのは、「高さが変えられるか」「背上げと脚上げが別々に動くか」「マットレスの硬さ」「ベッド用の手すりが付けられるか」の4点です。立ち上がりがつらい方には、高さ調整でいちばん差が出やすいです。床からの高さを本人の膝より少し高めにすると、立つときの負担が軽くなることが多いです。
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あわせて、ベッドまわりで「買う物」の枠(年10万円)を使えるのは、ポータブルトイレ(腰掛便座)やシャワーチェアです。こちらはケアマネジャーに言えば、指定の事業者から買う形で保険が使えます。ネット通販で自分で買うと保険の対象外になるので、順番に注意してください。
相談先と、進め方の順番
- 介護認定がまだ → 市区町村の窓口か地域包括支援センターに申請(ベッドの話もここで)
- 認定あり → ケアマネジャーに「ベッドを借りたい」と伝える。福祉用具の専門相談員が家に来て、機種とサイズを決めてくれます
- 要支援・要介護1で対象外と言われた → 例外に当たるか、ケアマネジャーと確認。難しければ自費購入を検討
まとめ
介護ベッドは、介護保険では「借りる物」。買う物の10万円の枠は使えません。要介護2以上なら原則レンタルでき、要支援・要介護1は原則対象外ですが例外があります。体の状態は変わるので、作業療法士としても「まずレンタル、合わなければ替える」をお勧めします。自費で買うのは、保険が使えない場合の選択肢として考えてください。
親御さんの状態に何が合うかの判断は、ケアマネジャーや主治医にご相談ください。ここに書いたのは、現場で見てきた「選ぶときの目安」です。
※介護保険の内容は、厚生労働省の案内をもとにした2026年11月時点の情報です。制度は変わることがあるので、最新の情報はお住まいの市区町村や厚生労働省の案内でご確認ください。
